20061116田中 洋 関わった企業リスト
＊1996年〜2006年に関わった主な企業・団体名（企業研修・講演・戦略アドバイザー・委員会委員・インタビューなど）（2006年12月現在）
トヨタ自動車、日産自動車、メルセデスベンツ、アイシン精機、花王、資生堂、ユニチャーム、再春館製薬所、ホーユー、味の素、カルピス、キッコーマン、ハウス食品、明治乳業、ヤクルト、アサヒビール、サッポロビール、サントリー、ミツカン、山崎製パン、カルビー、NTT東日本、NTTファシリティーズ、情報通信総合研究所、ＮＴＴメディアスコープ、NTTアド、KDDI, 日本航空、全日空、JALUX, マイクロソフト、インテル、ソニー、ソニーヒューマンキャピタル、シャープ、東芝、日立製作所、松下電工、日本電気、ＮＥＣラーニング、富士通、富士通総研、ニコン、アルパイン、ジョンソン・エンド・ジョンソン、日本イーライリリー、三共、山之内製薬、大塚製薬、小林製薬、三井不動産、森ビル／アーク都市塾、パルコ、みずほフィナンシャルグループ、UFJ銀行、住友銀行、東京三菱銀行、野村證券、野村総合研究所、アクセンチュア、シュローダーベンチャーズ、住友商事、伊藤忠、シマノ、クボタ、加藤スプリング製作所、ランドー、ビジネスブレークスルー、インテリジェンス、星野リゾート、丸の内シティキャンパス、慶應学術事業会、河合塾、代々木ゼミ、セルム、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、日本経済新聞、日経広研、日経ビジネススクール、日経ホーム出版、日本放送協会、フジテレビ、日本テレビ、テレビ東京、日本ラジオ広告推進機構、電通、電通総研、電通アイ、電通リサーチ、電通パブリックリレーションズ、JR東日本企画、吉田秀雄記念事業財団、日本リサーチセンター、経済産業省、厚生省、外務省、住宅生産振興財団、愛知県、愛媛県、広島県、大阪府産業デザインセンター、長野デザイン振興協会、地域活性化センター、東京商工会議所、経済広報センター、経済社会協会、創英特許事務所、技術情報協会、日本新聞協会、日本マーケティング協会、日本能率協会、社会経済生産性本部、マーケティング研究協会、東京ファッション協会、ファッション産業人材育成機構、など。
2002年度経済産業省 行政広報評価研究会委員
（ http://www.meti.go.jp/committee/index.html ）
2003年度・2004年度・2006年度 経済産業省 戦略的デザイン活用研究会